ガーディアン記者に英米脅迫

Greenwald氏がさらに暴露を公開。英米の脅しがあると主張

Glenn Greenwald氏はフランスのラジオ番組に出演して、「英米の脅しが強ければ強いほど、私はより多くの情報を記事にする」と語った。
Greenwald氏は英ガーディアン誌のジャーナリストで、アメリカの対フランスのスパイ活動は「莫大な」範囲に及んでいるが、フランス政府も米国の情報収集に共謀している、と明らかにした

国際ラジオ・フランスのインタビューにこたえて、Greenwald氏は英米から受けている脅迫について率直に語り、元CIA職員Edward Snowdenから受け取った文書全部を公表する意図があるという。

Greenwald氏はNSAのスパイ活動に関して暴露したことで、インターネット・プライバシーについての論議を引き起こしたと語った。

元記事

確か、日本でもスパイ活動に協力していて、「いいことをしている」みたいに政府関係者が語っていたのではなかったかしらん？
堂々とやられると、というか、情報が全くないところで、「いいことをやっている」とやられると、皆、「そうか」と信じちゃうのでしょうか？
Snowden氏は悪者になっていて、こんな奴が出て日本国家を脅かさないためにも、情報管理の法律を！みたいなことに、世間はなっているのかしら？

シャイロックは何？

'Jew'という単語はクロスワード・パズルの答えとして許されていない。その理由は「anti-semitic(反セム)」であるからだ。とんでもない話で、狂気の姿だろう。

Daily Mail誌の今日の報道では、「新聞がクロスワード・パズルで反セムのヒントを謝罪させられた」という。

Tribune Media Servicesの新聞がシェークスピアの'Shylock'シャイロック(高利貸し)に対しての３文字の答えが'Jew'であるというヒントを印刷した。

それに対して、ADL（Anti-Defamation League名誉棄損防止組合）は、新聞に謝罪文を印刷し、ネガティブなユダヤ人のステレオタイプを持ち続けるようなヒントを使うことを止めることを要求した。
新聞は謝罪を掲載し、そのヒントを再び印刷しないことを約束した。

元記事

「ヴェニスの商人」ですね。発禁にはならないのかな？

警察の軍隊化

国際的な警察の軍隊化
上　昔はこんなのが
下　今はこうなっている

遺伝子組換作物の作付け

世界中の遺伝子組み換え作物の作付面積はアメリカ全土をカバーするくらいだ



遺伝子組み換え作物を作付けするのに現在使われている土地の量は、これまでで最大になっており、世界中に広がっているという報道がある。ISAAA（he International Service for the Acquisition of Agri-biotech Applications（農業バイテク応用の情報収集のための国際的サービス））が集めたデータでは、28カ国にわたる4億2千万エーカーという驚くべき土地で遺伝子組み換え作物が育てられていることを明らかにしている。ISAAAは作物の生産性を増し、資源に恵まれない農家の貧困を軽減する使命を負って創設された組織である。

元記事

日本も仲間に入っていても不思議はなさそうですが、入っていないのですね。

ゴールドマンサックス

ゴールドマンサックス：犯罪企業

ゴールドマンサックスの銀行家Rajiv Guptaが刑務所に入れられる最初の銀行家になることが今や確実である。
Guptaはウォールストリートのビヒモス（聖書に登場する怪物）が最も有毒である米国の住宅ローンを自分の都合のよいよに選び、住宅市場が崩壊するだろうことを分かっていながら、第三者に販売した。
容疑は、ゴールドマンとGuptaの両者がこれらの抵当権保証の有価証券デリバティブを買ったほとんどのヨーロッパの銀行だけでなく、ゴールドマン自身の投資家も欺いたということだ。
しかし、ゴールドマンサックスの歴史について一つ二つ知っている人なら、そんなことは驚くべきことでなないのだろう。

一世紀以上にわたって、ゴールドマンサックスは、モルガン、ロックフェラー、ロスチャイルド、ワォーバーグ、ラザール家などと共同で、米産業基盤を支配して、ブームと恐慌で同じように利益を得てきたのだ。

1929年7月に、ゴールドマンはShenandoahアンドBlue Ridge投資信託を立ち上げた。その当時は、急成長していた中流階級がウォールストリートのあぶく銭の潮流に飛び乗ろうと必死であった。
ゴールドマンサックス貿易会社は数百万ドルの価値のある株式を公衆に販売した。それらは頂点で104ドルを記録したが、その間中ずっと、ゴールドマンのインサイダーたちが売り続けた。1934年の秋までに、それらの株式は1.75ドルまで下落していた。
ShenandoahアンドBlue Ridge投資信託の重役の一人はロックフェラーのいとこで、後にジョン・フォスター・ダレスの国務長官になった人物であった。

元記事

へえ〜。ゴールドマンサックスはそんな時代からあった古い企業なんだ。
1929年=世界恐慌ですね･･････（実はもっと古い。下のリンク参照）

ゴールドマンサックスの日本への侵入状況を見ようと思って検索しましたら、なかなか面白い検索ワードがありますね。
「ゴールドマンサックス　筑波大学」
「ゴールドマンサックス　築地」を見ようとして見つけました。ちなみに、GOOGLEではこの組み合わせは出てこないようです。陰謀論の用語の組み合わせでしょうか。
「ゴールドマンサックス　維新」というのも面白そうです。
私が見たかったのは「ゴールドマンサックス　明治維新」です。
http://yokodo999.blog104.fc2.com/?mode=m&no=145
が非常に参考になります。
大久保に資金援助をしたのがロスチャイルドというのも興味深いですね（内容は未確認）。

女性ガン患者バービー

ガンにかかっているのはトレンディ：バービーが化学療法の副作用で頭髪がなくなった「キャンサー・ドール（ガン人形）」を出すことに

157,000人以上の人が署名したFacebookの請願によって、マテル社はガン患者の風采のバービー人形を新しく作ることになった。
News.com.auによると、「バービーの友達」と名づけられることになっている頭髪のない人形が2013年に出される予定で、現実の女性がん患者が一般的に着ている衣服や、頭部のドレッシングも付属しているとのこと。

今日米国ではガン患者の割合が明らかに急上昇しており、それは子供でさえも増えている。そこで、マテル社はこの悲惨な潮流に合わせるために、子供たちのためにガンにかかったバービー人形を出すべきだと、ある種の人たちは感じているのだろう。
つまり、これらの人たちはアメリカの最も致死的な状況を子供の玩具に奇妙な形で具体化することを全面的に是認しているようにみえる。

元記事

英仏ロスチャイルド合体へ

ロスチャイルドがイギリスとフランスの銀行業務を統合
（ここで示されてるこの動きについての理由はデタラメだ−ロスチャイルドのヒエラルキーが何を言おうと、それはデタラメで、より大きな計画の一部である）

200年の銀行が一つの株式保有の下再統合され、有名なロスチャイルド一族のフランス側とイギリス側の資産が統合されることとなる。これは、新しい規制による影響と、世界的財政危機によって事業が傾くことから事業を保護する対策であるという。

パリに本社があるロスチャイルドグループの持ち株会社Paris Orleansはフランスの有限責任組合に変更され、あり得る乗っ取りに対して一族の銀行への支配を確保するものとなる。
それから、この有限責任組合はNM Rothschild & Sonsやthe UK businessの少数派の投資家、また、フランスの事業での突出した少数の株式を買収することとなる。

デーヴィッド・ロスチャイルドが有限責任組合のチェアマンとなり、この新体制は、長期的な一族の支配を確保しながら、ロスチャイルド銀行が「一般的なグローバリゼーションや特に競争的環境に要求により良く合致しするのに寄与するだろうという。

元記事

訳がおかしような気がしますが、イギリスとフランスのロスチャイルドが合体するということでしょう。
200年の銀行と言っていますが、200年かけて進めてきた計画がいよいよ完成するときなのでは？、なんて感じますね･･････

食糧価格でのギャンブル

大手投資銀行の投資は、世界の最貧の人たちにとっては食糧価格を吊り上げるだけのもので、何百万人が飢餓と貧困に投げ入れられることとなる。
ここ５年で銀行やヘッジ・ファンドの日用食糧への投資は410億ポンドから790億ポンドに増えた。そのおかげで、食糧価格は30年間で最高となり、現実の食糧の需給とは関係なく急激な価格の乱高下を招いている。

ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、バークレイズ・キャピタルなどのヘッジ・ファンド、ペンション・ファンド、投資銀行などが、現在では、日用食糧市場を支配している。

2011年の農業製品への思惑投資はすべての国々の農業援助の総額の20倍であった。
ゴールドマン・サックスは日用農業製品市場での最大のプレイヤーであるが、2009年の食糧投機では６億ポンドを稼いでいる。第二位はバークレイズ・キャピタルで2010年には３億４千万ポンドの利益をあげている。

食糧は1990年代から2000年にかけて、ゴールドマン・サックスなどの強烈なロビー活動によって、それまでの規制が緩和され、先物の投機的投資が行われるようになった。

2008年からの食糧不足は、需給の関係、バイオ燃料などのせいにされてきて、有力な学者たちは、投機を直接の原因にしたがらないが、ある程度の影響を認めざるを得ない。

例えば、2010年度世界の小麦価格は倍に上がったが、世界の小麦の供給量は減っていないことを、インドの学者も認めている。

ケニアのシングルマザーで失業中の女性、8歳の娘があり、83歳の父親の面倒を見ている。
最近、ケニアで食糧価格が急上昇したとき、彼女の家族は極端に節約することを余儀なくされた。
「昼食を食べるのはやめました。そして、ほとんどない残りを夕食で食べなければなりません。
お茶は砂糖抜きで飲んでいますし、また、時には朝食を食べられないこともあります。
食べ物を買うお金を得るために、すごく沢山の洗濯をしに行きますが、時々、非常に疲れて倒れてしまうこともあります。
夕食は、水と塩と小麦粉を混ぜたものを１，２カップ食べるだけです。
生きてゆくことが、ものすごくたいへんです。」

元記事
この元記事はイギリスの新聞。
このサイトでは３月23日の記事でも食糧価格の話を取り上げています。http://icke.seesaa.net/article/259649983.html

「ゴールドマン・サックス」というのは非常に「嫌な」言葉の響きだと思うのですが、そう思う日本人はあまり多くないでしょうね。
築地とゴールドマン・サックス、何か関係があったように思いますが、これも「食糧戦略」の一環だったのでしょうか。
怖い、怖い･･････

スペインのセックスストライキ

国家的セックスストライキ！
スペインの高級娼婦たちが銀行家が資金繰りに困っている家族のために信用枠を広げない限り、銀行家たちと寝るのを拒否

スペインの高級娼婦たちは同国の銀行家たちが資金繰りに困っている家族や企業のために信用枠を広げるまで、銀行家たちとセックスするのを拒否している。

マドリードの高級娼婦たちは、銀行の従業員たちが「社会に対しての責務を果たし」て困窮しているスペイン人により多くのローンを提供し始めるまでは、ストライキを無期限に続けると言っている。

ひきょうな銀行家たちは、自分が建築家やエンジニアであると主張して抗議活動をごまかそうとしていると、セックスワーカーたちは言っている。

元記事

我々日本人の銀行家に持っているイメージと、西欧の銀行家のイメージとは違うのではないか、というのが、バンカーの記事を読んで感じることです。

飢饉でギャンブルゴールドマン

ゴールドマン・サックスはどのように飢饉でギャンブルをしているのか

食料価格の上昇は全くのミステリーだった。
2006年の終わりに、世界の食料価格は突然急騰しはじめた。
１年後には、小麦の価格は80パーセント、トウモロコシ90パーセント、米は320パーセントも上がってしまった。
このため世界的に2億人の人々が飢饉に陥った。ほとんどが子供たちで、食料を手に入れることができず、栄養失調や飢餓に苦しんだ。
世界の30以上の国で暴動が起こり、その中で政府が暴力的に倒された国が１つ以上ある。
その後、2008年の春、価格はミステリアスに以前のレベルに下落した。

当時我々が与えられた説明の大部分がウソであることが判明している。
供給の下落ではない。国際穀物委員会は当時小麦の生産量は実際には増加していたという。
需要が下落したためでもない。需要は実際には3パーセント減少していた。
ほかのファクター、バイオ燃料、原油価格の高騰などは、食料価格の高騰に関係はあっただろうが、このような暴力的な上昇を説明するには不十分だ。

以前は富裕国の農民は、秋の収穫分を事前に決まった価格で春に買い付けてもらう制度があった。
農民は結果が豊作であれば、儲けそこなったことになるが、夏に不作や世界的な価格下落があれば、この制度によって助かったことになる。この制度は、規制が厳重になされていて、機能していた。

しかし、1990年以降、ゴールドマン・サックスなどがロビー活動を激しく行い、これらの規制が撤廃された。
突然、この契約関係が「デリバティブ」となり、農業とは全く関係ないトレーダーの間で売買されるようになった。「食料投機」市場が生まれたわけだ。

例えば、農民はトレーダーに1万ポンドで収穫を事前に売ることに同意する。ここまでは同じ。
しかし現在では、この契約が投機家に売られる。
ゴールドマンサックスはこの契約を買い、2万ポンドでドイツ銀行に売り、ドイツ銀行は3万ポンドでメリル・リンチに売るという調子だ。そこで、農民の収穫とは全く関係がないようになってゆく。

規制緩和の前は、食料の価格は需要と供給の関係で決まっていた。これでも、既にかなり不十分なもので、10億人の人々が腹をすかせていた。
しかし規制緩和の後には、未来の収穫を仮定する食料契約の市場となり、投機家たちが食料価格を屋根の上まで引き上げることとなったのだ。

2006年にアメリカで不動産市場の崩壊が起こり、それから、投機家たちは他の経済が沈んでいるが、食料価格は安定しているか上昇しているので、ファンドを食料市場につぎ込むようになった。

これは、世界の裕福な投機家たちが、数億人のかわいそうな人々の胃袋をチップとして使うカジノを開催していることになる。

元記事

小泉がやった後のペンペン草など日本でも規制緩和の後に起こったことを知っていても、ついつい規制緩和を良いことのように思ってしまいがちな私です。

この文章訳がもうひとつのような気がしますが、規制緩和というやつの本質をついた文章であると思います。

エジプトと表現の自由

「自由」を要求しているエジプト人が自由の無さに抗議したヌード写真を非難

アイクさん（同じ顔につけた仮面の間で投票する自由が欲しい。これが、われわれが手に出来る自由のすべてだ。サンキュー）※たぶん次のような意味だと思います。選挙に出る人は顔（政党）は違っても同じアジェンダに奉仕する者であり、本当に自由な選挙ではないという意味だと思うのですが。アイクさんの表現は難しい）
(We want the freedom to vote between masks on the same face - that's all the freedom we can handle, thank you.)

表現の自由の制限に抗議して、自身のブログに自分自身のヌード写真を載せた女性活動家(20歳・大学生）がエジプトで非難の声を巻き起こしている。保守もリベラルも同じように彼女を非難している。
このことにより、11月28日に予定されている国会議員選挙で非常に保守的なエジプト人の眼に対してリベラルを貶めかねないと懸念している者がリベラルの中にある。

エジプトの選挙では、イスラム党の原理主義者たちとリベラルが戦っている。

元記事

肩までの写真はあるのですが、その問題となっている写真は見えなくなっているじゃん！
FACEBOOKのようですが、「表現の自由」はどこに･･････

中央銀行

2000年にはロスチャイルドが所有している中央銀行がない国は７カ国だった

アフガニスタン、イラク、スーダン、リビア、キューバ、北朝鮮、イラン

9/11テロがあり、イラクとアフガニスタンが抜け５カ国になった

スーダン、リビア、キューバ、北朝鮮、イラン

リビアのベンガジに中央銀行が迅速に作られたのを皆知っているだろう

2011年に残されているロスチャイルド所有の中央銀行が無い国

キューバ、北朝鮮、イラン

元記事

たぶん偶然だと思うのですが･･････
ベンガジのは知らないので、調べたところ、「戦争」の初期に中央銀行が作られているようでね。
でも、中央銀行が無いところに作ろうとしているのでとういうのは、何か、「分かり易す」すぎるのと、「北朝鮮」が入っているので、違和感を感じます。
「北朝鮮」と「リビア」が似ているとか言われたとしたら、ちょっと認められないような気がしますね。
認められるとすると、どちらの独裁者も「あっち側からゆだねられた者」と考えるしかありませんが、ガダフィはアフリカ人の側だったような記事もありますので、よく分からないようになります。

ヨーロッパ借金不履行を！

ユーロとＥＵをつぶして銀行家にメッセージを送ろう

ヨーロッパの中央銀行家たちは、人々には責任のないウソとニセの借金で世界を奴隷にしようとしている。
銀行家たちが最後の手段として財務テロを利用するなら、ヨーロッパは金融派生商品の債務不履行を行い、ユーロを投げ捨てればいい。
今、民間の中央銀行家に対して世界中で財政的な反乱が起こるのを我々は目にするようになった。

この銀行家たちは世界中で起こっている飢饉や疫病の多くの責を追うべきである。彼らは、人々の命は自分たちにとって何の価値もないものだと考えている。
発展途上国の政治家や独裁者たちは同じ銀行家に買収されたりお金をもらったりしていて、国が産業を発達させたり、生活標準が上がったりするのを邪魔をしている。
銀行カルテルは母なる地球を救うことを正当な理由として、人々を無益な悲惨さに陥れている。

世界銀行は地球を救うという名目で、ウガンダの村民を恐怖に落とし入れ、子供を撃ったり、無実の人々を土地から追い出している。
生物多様の名のもと、メキシコ南部からマヤ人たちを自分たちの古代の土地から移住させているのも同様だ。
これらの銀行家は人間性のかけらもない病んだ者たちだ。

元記事

ナオミ・キャンベルの家

大きく見開かれた眼：ナオミ・キャンベルが「ホルスの眼」のような形のエコマンションを建てた

アイクさん
(Note the reptilian pupil.　注：レプティリアンの瞳)

ナオミ・キャンベルがエジプトの「ホルスの眼」の形をした豪華なエコマンションをトルコ沿岸の島に建設しているという報道があった。
この新築の家は、スペインの建築家Luis de Garridoの設計で、報道によると、熱を供給するために、大きな展望テラスと温室型の屋根があるとのこと。

この建物はボーイフレンドのロシアの大金持ちVladimir Doronin氏のプレゼントであるという。

元記事

ナオミ・キャンベル(WIKI日本語)


元記事に写真があります。
非常に奇妙な建物です。

さて、ナオミさんは日本とは関係がないようです。
WIKIには触れられていないが、「ナオミ」という名前はユダヤ系の人に多い名前だとのこと。

また英語の記事には、彼女がカバラの教えを実践しているというものがありました。

史上最大の不況

史上最大の不況は始まったばかりだ

人類史上最大の不況はまだ発端の段階である。
メディアや多くの政府関係者がしばしば言及する世界的な財政危機で「ハングオーバー（二日酔い）」というのは、実際には、この発端が終了したことを示している。

2008年に端を発した世界的経済危機は嵐のように世界を巻き込んだ。銀行の倒産、「大きすぎて倒産させられない」ような銀行は、それ以外のものを吸収合併してより大きくなっている。政府は財政産業に緊急援助を行い、多くの人々が失業し、「発展途上」の世界は深い組織的な危機に落ちいり、食料価格は上昇している。これらは、社会的不安をかきたてている。
巨大銀行が不良債権を抱える西欧諸国は巨大な世界的累積債務危機にある。ヨーロッパから始まり、ギリシャとスペインを打ちのめし、先進国そのものを飲み込む運命にあるのであろう。
世界は「回復途上にある」と多くの人たちが主張するが、現実から目をそらすことはできないだろう。

メインストリーム・メディアがついにいわゆる「回復」が幻影であるという事実に気がつき始めている、報道は重大な世界的経済状況について表面をなめているだけだ。

元記事

超大不況は来るか

ストラテジスト：世界は超大不況の瀬戸際にある。連邦準備制度は知っている

有名な市場ストラテジストがCNBCに語ったことによると、世界の市場は最大の財政破綻の瀬戸際にあるといい、ウオールストリートは悪化し続ける経済に対して何をしたらよいか途方に暮れていると警告している。
「金利は驚くほど低いし、ベン・バーナンキのおかげで、すべてが加速している。我々は大きな大きな不況の瀬戸際にいる。連邦準備制度はそれを分かっている」とYastrow OrigerのPeter Yastrowが語った。
「現在起こっているのは、金融に責任のある人々がほとんどパニック状態であるということだ。利益を見つけるのは不可能であるので、効果があるかも知れない賭けになるような、また、経済に起こっていることとは関係ないような商品などにお金つぎ込みたい人はいないだろう。」

元記事

私は大不況は計算づくで「起こされる」と思っているので、やっぱり、近い将来に起こされると考えています。

ブラジルと同性愛

ブラジル人は同性愛を受け入れさせられている



ブラジルでは民主主義と基本的人権に影がさしている。その名は、PLC122法である。

この法律が決まると、同性愛的なライフスタイルに反対するような宗教、哲学、医学的な意見、道徳などはどんなことでもその発言者が投獄されるか巨額の罰金を受けることになる。
商業的メディアだけではなく、ブログ、宗教の催し、個人家な話でさえもが処罰の対象となる。
ナチ党、毛沢東文化大革命の日々以降では、このような大々的な人権へのあからさまな攻撃はなかったように思う。

先週、議会の機能を非合法的に奪取したように、大審院が同性愛者の結婚を承認したことによって作り出された潮流に乗ってラディカルな運動が行われている。
憲法は議員の多数決によってのみ変えられるというのにかかわらず、その法律は憲法を無視している。
今や、同性愛活動家によってブラジリアで法案成立を求めてデモが行われる計画がある。これは、NGOの資金で行われ、5月17日の世界同性愛反対の日にぶつけられる。

ブラジルでは、ここ数年、同性愛のキャンペーンが広範に行われている。

ブラジルは新世界秩序に向かって先頭を進んでいる国の一つである。
家族、道徳観の完全な崩壊によって、北朝鮮が自由の国のように見えるようなブラジルとなるだろう。

元記事

この写真、エロくないですか！！

同性愛に対しては特に意見はないのですが、ブラジルでは共産主義者が台頭しており、それと歩調を合わせて同性愛のキャンペーンが行われているようです。
同性愛に人権があるなら、それに反対することも「自由」であるべきではないでしょうか。

ヘッドラインにデンマークの記事があって、いろいろデンマークの悪いところを書いてあったのですが、（元記事　英語）これが、読んでいると日本そっくりです。
国民は単一民族だと誇りにしている。国民は均一的で、自分の国を世界一だと誇りにしている。（後で修正　単一民族ではなく均一的でした）物価が他より高く、決して暮らしやすいことはないのに、国民は口を揃えて、デンマークは世界一だと言う。税金が上がっても、国民は「仕方がない」と受け入れる。人と同じライフスタイルをとらないと安心できない･･････云々

そんでもって、NWOに向かって先頭を走っている国の中に、やっぱり、日本も入っているだろうな･･････

ＧＳが食糧危機を演出

ゴールドマン・サックスはどのようにして食糧危機を演出したか

銀行家たちは一目見るやそれが良いシステムであることを見てとった。数十人の隠れた投機家たちがゴールドマンの後に続き、生活必需品のインデックスゲームに加わった。Barclays、 ドイツ銀行、 Pimco, JP Morgan Chase, AIG, Bear Stearns, Lehman Brothersなどいろいろだ。

お金がすべてを説明してくれる。
2000年のバブルの崩壊以降、生活必需品の指標への投資は50倍の増加となっている。
2003年には、生活必需品の先物取引は全部で130億ドルと不活発であった。
しかし、2008年はじめの世界的な財政危機が投資家を脅かし、ドル、ポンド、ユーロなどが投資家の信頼を失い、食料を含む生活必需品が投資家には最後の砦に見えるようになった。
2008年1,2月では、投機化が550億ドルを生活必需品市場につぎ込み、6月には全部で3180億ドルが市場に出回っていた。
食料のインフレーションはそれからずっと続いている。
例えば、通常は4ドルから6ドルの範囲で取引されていた小麦の一品種が25ドルまで上昇した。
2005年から2008年にかけては、世界中の食料価格が80パーセントも上昇した。

ウォール・ストリートの穀物、食料、家畜などに対する投機の結果、国際的食料生産と配送システムが影響を受けた。
世界の食料供給は供給が縮小するのに従って、また、穀物実物に対する需要が高まったばかりではなく、投資銀行化たちは穀物の先物取引の価格を意図的に上昇させるような操作を行った。
その結果、これまでは市場の2割を占めていただけの投資家が、今や、実際の穀物取引家を上回り、1人に対して4人当たりとなり、先物の架空の小麦が小麦実物の価格を支配するようになった。

食料市場が不安定なため、世界的な協力のための大きな機会となるべきものが打ち砕かれてしまった。
トウモロコシ、大豆、米、小麦などの価格が高くなればなるほど、世界の穀物生産国は協力して、一般的には貧しく、パニックに襲われた穀物輸入国が食料インフレや政治的変動に見舞われないように協力すべきである。
しかし、そうする代わりに、神経質となった国は自己中心的な政策で対応した。輸出禁止から買いだめ、アフリカでの新重商主義的な土地所有などである。
そして、懸念を持った活動家や国際機関が穀物投機を抑えようと努力しても、それは何の効果もない。
その間ずっと、インデックス・ファンドが繁盛すれば、銀行家のポケットには利益がころがり込み、世界の貧者は飢餓の瀬戸際にさらされることとなる。

元記事

経済記事に近い記事と思われますので、訳が難しかったです。
私は、この投機、お金儲けのためではなく、「人口削減」の目的で起こされたと思っています。

食糧危機は来るか

世界的な食糧危機がやってくる兆候

(1)世界銀行によると、食料価格の上昇によって昨年の６月から極度の貧困に陥れられた人々が世界中で4400万人ある。

(2)世界の表層土が驚くべき割合で失われている。1/3が失われているという意見もある。

(3)アメリカのエタノールの燃料化によりすべてのトウモロコシの生産量の３割が燃料に使われてて、価格が上昇している。

(4)中東などでは水不足により小麦が育てられなくなっている。サウジアラビアは2012年には全く小麦が生産できなくなるといの予測がある。

(5)水のくみ上げ過ぎによる地下水の枯渇。

(6)UG99小麦枯死病のような植物の病気がどんどん広がっている。

(7)日本の福島原発の事故により、日本でも耕作可能な農地が少なくなる。

(8)石油価格の上昇。食糧生産もおおいに石油に頼っているし、輸送もそうである。

(9)30年以内には肥料の不足に見舞われる。世界のリンが少なくなっている。

(10)インドの年間食料価格上昇118パーセント。

(11)アメリカ、2月に史上最高の食料価格。

(12)小麦、トウモロコシ、オレンジ・シュースの消費者価格、昨年の２倍。

(13)大豆の消費者価格は150パーセント。

元記事

食糧価格は投機によって急上昇しており、それを規制により止めようとしている政府の動きもありますが、結局、出来レースで上がり続けるのではないかと思われます。

投機をしている奴らは、貪欲なやつらで「お金のため」にやっているように見えますが、私は、シナリオがあって、それに従って動いているだけで、貪欲にお金儲けのためにだけやっているとは思えません。
シナリオとは食糧危機でしょう。

米銀行の税金逃れ

活動家がバンク・オブ・アメリカの支店を閉めさせる

ワシントンでNational People’s Actionの活動家600名がバンク・オブ・アメリカの支店を閉めさせた。これは、銀行が税金をごまかしていたという記録に抗議するものだ。
National People’s Actionは最近、バンク・オブ・アメリカ、Wells Fargo、シティ、JPモルガン・チェイス、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレイなどの銀行が数十億ドルの税金の支払いをまぬがれているやり方を発表した。
この研究によると、ここ2年間にわたって、この６行はアメリカでの税引き前の収入の11パーセントを税金として払っているが、これは法的に支払い義務のある35パーセントよりずっと少ない。

税金を免れることにより、これらの銀行は130億ドルも溜め込んでいる。
National People’s Actionの報告によると、この税収があれば、2008年の経済危機以降に職を失った13万2千人の教師の給与２年分をゆうに支払える金額だという。

元記事

すわ、銀行取り付き騒ぎかと思いましたが、抗議活動の一環のようですね。